小泉FP税理士事務所
ライフプランニングは簡単な作業ですが、長期間では大きな差が出ます。ぜひご相談ください。
人が老後を意識する年代は50歳を過ぎたころで、このころ老後のためのライフプランを立てれば定年後の準備ができます。
保 険
年齢や環境等を考慮し、必要な保険に加入します。
保険は、支出が多額となる場合があるので、バランスが必要かと思います。
クレジットカードやアプリ等の活用
リサイクルショップやメルカリ等で不用品の処分
次のようなことをお手伝いします。
財産債務の洗い出し
バランスシートの作成
長期家計プランの作成
資金繰り表の作成
簡単家計簿作成
資産債務の整理
保険の見直し
年金の増やし方や受け取り方のアドバイス
住宅のアドバイス
その他家計診断とアドバイス等
ライフプランニング
豊かで生き生きとした人生をおくるためにはライフプランニングが必要です。
家計の診断は将来のために重要です。将来の夢をかなえるために今の状況を把握する。家計の収支表を作り、年間に貯蓄できる金額を把握する。長期家計プランを作り将来の教育資金・住宅資金・老後資金等に備えると良いと思います。
子供が経済的に独立する50歳代から将来のライフプランを立てれば理想です。
人生100年時代。インフレ傾向であり支出が増えてくる。シニアは90歳ぐらいまでの資金繰り表をつくったら良いと思います。
支出と収入の見直しをして、将来に備え、余力の資金を準備した方が良いと思います。
定年後の長いセカンドライフを充実したものにするために、生きがいや資金計画等を加味したライフプランニングが必要す。
年代により重要事項が変わりますので、50代・60代にはライフプランニングの作成をお勧めします。
財産債務の洗い出し(バランスシートの作成)
長期家計プランの作成
長期間の資金繰り表の作成
預金口座やその他財産も管理しやすいように整理
年金対策や住宅の確認
保険の見直し
『入りをはかって出を制す』を具体的に実行するため、収支の洗い出しをし、長期の資金計画を作れば、先が見えてきて安心材料になります。
先が見えれば問題もわかり、対策を打つことができます。
社会保険により一定の保障が受けられます。たとえば、傷病手当金・高額療養費や障害年金・遺族厚生年金等があります。そのうえで、民間の保険の活用を考える必要があります。
また、高齢者は65歳頃から老齢厚生年金等が受けられるので、医療保険・介護保険や相続税対策を考慮した生命保険(終身保険)等を検討するのが良いです。
今まで加入していた保険の見直しも必要となります。
なお、相続対策では、生涯保障される終身保険は、相続税計算で非課税枠として法定相続人一人につき、500万円あります。
年金受給者は、若い頃契約した生活保障の保険は必要なくなり、保険より貯蓄が有利と思います。
若い頃契約した利率の高い貯蓄性の保険は加入しておいた方が良いと思います。
自然災害が多いので火災保険・地震保険の内容をよく検討し加入すると良いです。
火災保険は色々な保障がセットになっており、内容の検討が必要です。
クレジットカードやアプリ等の活用については、2022年10月時点の内容です。参考にする場合は色々な内容をよく検討ください。
買い物をするとき、クレジット払い等の活用により値引きが受けられたり、ポイントが付与されたりして、節約できます。
イオンで買い物が多い場合、イオンセレクトカードを持つのが良い。イオンセレクトカードでWAONをチャージするとポイントが付与されます。イオンの買い物では、20日と30日は5%引き等の特典があります。
イオンお買い物アプリでチラシを見たりクーポンで値引き等が受けられます。
ダイエーで買い物が多い場合は、イオンと同様にイオンセレクトカードを持つのが良い。それにダイエーアプリ等を利用すると色々な値引き等の特典があります。
イトーヨーカドーやヨークマートでの買い物が多い場合は、セブンカード・プラスを持つのが良い。イトーヨーカドーでは、毎月8のつく日はハッピーデーで5%引き等の特典があります。
ヨークマートでは、一定の日に5%引き等の特典があります。
マルエツで買い物が多い場合、イオンのマルエツカードとTカードやマルエツチラシアプリ活用で、毎週日曜日は5%引きやTポイントの特典が受けられます。
OKストアは200円でオーケークラブ会員となれば、いつでも3%値引きの特典があります。
シニアは、今まで買い集めた物のうち不用品は処分し、生活用品の整理をすることで快適な生活がおくれると思います。
人生100年というが健康寿命はまだ74歳程度です。75歳ぐらいまでに計画的に身の回りの整理をしたら良いと思います。65歳を過ぎたら生きを方を変えて不要品の整理と長期家計プランの作成をしたら良いと思います。
(注)上記内容は断片的であり、判断ミスとなる場合があるので、参考にする場合は専門家にご相談ください。なお、損害が生じても賠償しません。